ワクチン事件簿(メルク社がおたふくワクチンのデータを改ざんし裁判沙汰に)

こんにちは

今日もワクチン関連の見過ごすことが出来ない記事がナチュラル・ニュースに有ったので、ご紹介します。
おたふくのワクチンの製造をしているメルク社が10年に渡り、そのワクチンのテストデータを実験方法などを偽装することで、改ざんし、95%以上の効果があると偽りの報告をしアメリカ政府までもを騙していたというのです。また、アメリカ疾病予防センターによれば、アメリカ国内ではおたふくはもう根絶した疾患と推定されているにも関わらず、そのワクチンを受ける事で、おたふくの患者を作り、定期的に大流行を引き起すことで、繰り返し利益を上げているというのです。
これは裁判沙汰になっています。
日本でも、ポリオなどは30年来野生種の感染はなく、予防接種で患者を作っていると以前こちらでもご紹介しましたよね。
ですから皆さんもワクチンがどんな性質のものか打つ前によく考えてみてくださいね!犠牲者は幼い子供たちです。そして今現在はワクチンは任意接種です。自分たちの意思で打つかどうか決める事が出来るのです。

メルク社のワクチンの偽装が2人のメルクのウィルス学者によって暴露、
同社はおたふくのワクチンの効果を10年にわたって偽装していたとして訴訟に

(本文訳)

2010年に虚偽の行動要求をファイルしたメルクの2人の科学者の主張が、今明らかにされました。ワクチンメーカーのメルクはおたふくのワクチンのテストデータを改ざんし、動物の抗体の血液サンプルを隠し、おたふくと麻疹のワクチンが95%の効果がさもあるように見せ、ワクチンの販売促進をしました。

虚偽行動要求の書類はここで見られます。

ステファン・クラーリングとジョン・ウロコウスキィ両者とも元メルクのウィルス学者で、
メルク社は以下に示すような行動を取っていたとしてます。

メルク社はおたふくのワクチンの効果が95%となるように臨床試験の改ざんを知っててやったとしています。

95%の効果に見せる為に、メルク社は動物の抗体を使って人工的に免疫システムの抗体がさも上がったかのように血液検査の結果を改ざんしたと、コーザウスニュース.comにより報告されました。

メルク社はより良い結果を得る為に血液のサンプルに動物の抗体を加えたりもしました。
人の免疫システムではそのような抗体は作られませんし、それはシナリオ通りに実験室で作られたもので、実際の生き物やワクチン接種を受けウィルスの無毒化の過程かでは出来てこない抗体だと、その主張では言っています。

メルク社はこのワクチンによって適切な免疫が得られたという偽装されたテスト結果を使って、アメリカ政府から何百万ドルものお金をだまし取りました。

メルクのこの偽装ワクチンはアメリカ国内に継続して小児のおたふくの患者さんを増やし続けています。(でも、本当か?これについてはナチュラルニュースでは何年にも渡ってお伝えしてきています。ワクチンは繰り返し儲かるビジネスなので、それ自体流行を引き起こす様に製剤化されています!)

メルク社はこの偽装した95%の効果を謳い競合他社を排除し、ワクチンの市場を独占してきました。d

メルク社のワクチン偽装は1990年代後半からずっと続いていると、メルク社のウィルス学者が言っています。

メルク社のワクチンのテストは現実世界の野生のおたふくのウィルスに対して行われたことはなく、その代りそのテストはただ望むテスト結果を得るための単なる作り物にすぎません。

その偽装のすべては、メルクの管理職と権威により知識を用いて行われたに過ぎません。

メルクの科学者たちはワクチンの効果を人為的に膨らませる事にメルク社が従事して居たため、データを改ざんし、不適切なテストを行ったことをじかに目撃してきたことが、裁判記録からわかります。

アメリカ政府は2010年の偽の要求行動を無視する事を選択

偽りの行動要求に対して行動を起こすより、アメリカ政府はそれを単に無視しました。政府は公正な正義を守る代わりにメルク社の市場の独占を守ったのです。それはアメリカ政府つまりそれを規制するはずの食品医薬品局とワクチン業界との陰謀めいた偽装であることを示しています。

チャトム・プライマリー・ケアが消費者保護法違反と、保証違反と、独占行動で、メルク社を提訴しました。

2010年の虚偽行動要求の暴露に続いて、アラバマに拠点を置くチャトム・プライマリー・ケアが何か腐敗のにおいを嗅いで、3日前に、チャトムはメルク社を提訴しました。この裁判記録は以下のサイトで見る事が出来ます。

available here:
www.naturalnews.com/gallery/documents/Chatom-Lawsuit-Merck-Mumps.pdf

それが主張している他のショッキングな事柄

メルク社は10年にわたる虚偽計画とワクチンの本当の効果の隠ぺいに関与していた。

メルク社はおたふくのワクチンの効果が95%以上だと不正にラベル表示したり、その他でもそのように謳ったりしていました。

メルク社がデザインしたテストの方法論で、おたふくのウィルスを抑え込むワクチンの毒性はより低く見積もられていました。メルク社が望むような結果を得るのに失敗した後、メルク社はその方法論を廃棄し、研究結果を隠ぺいしました。

動物の抗体を人為的に組み込むことでその効果を増大させました。

データを偽装した証拠を破壊しそれから、FDAの調査官に嘘をつきました。

もしFDAに偽装していたことを報告したならば、牢獄に入れられるとメルク社のワクチン部門のウィルス学者は脅迫されていました。

最終的な犠牲者は、適正なレベルの防御が得られないおたふくのワクチンを毎年受けなくてはならない子供たちです。疾病予防センター(CDC)によれば、現在この病気は根絶されたとされていますが、欠陥があるメルク社のワクチンがこの病気を長引かせ、しばしば大流行が起こるようにさせています。

調査はまだ始まったばかりです。

ナチュラルニュースではこのメルク社とワクチン産業の信じられない様なニュースの調査をまだ始めたばかりです。我々はこのケースに関係した更なる情報を得るためにこの裁判の書類に注視しています。そしてもうすぐ、皆様に更なる情報をお届けできるでしょう。

裁判記録によれば、メルク社はすべての疑惑を否定しているそうです。これは驚くべきことです!

(本文訳終了)

そしてこれはCNNニュースに載っていた記事
―転載開始ー

英グラクソ、医薬品の不正販売巡り30億ドルの支払いへ

2012.07.03 Tue posted at: 11:53 JST

英グラクソ・スミスクラインの本社(ロンドン)=同社提供

ニューヨーク(CNNMoney) 英製薬大手グラクソ・スミスクラインが医薬品を不正に販売したなどとされる問題で、米司法省は2日、同社が計30億ドル(約2400億円)の罰金などを支払うことで合意したと発表した。

製薬会社が支払う金額では過去最大となる。内訳は刑事上の罰金が10億ドル、民事関連の支払いが20億ドル。

司法省は、同社が成人用の抗うつ剤「パキシル」を子ども向けに、抗うつ剤の「ウェルバトリン」を減量の補助薬として販売したと主張。2001~07年に糖尿病治療薬「アバンディア」の安全性に関するデータも米食品医薬品局(FDA)に提出していなかったと指摘していた。

同社は罰金などの支払いに加え、米保健省との間で5年間のコンプライアンス(法令順守)に関する合意を結んだ。同省によると、経営陣は本人や部下に重大な違法行為があった場合ボーナスを失い、販売担当者の給与は売り上げ目標でなくサービスの質を基礎に決定することなどが内容となっている。

アンドリュー・ウィッティ最高経営責任者(CEO)は声明で、「われわれは失敗から教訓を得た」と強調した。

ー転載終了ー
グラクソスミスクライン社と言えば、子宮頸がんのワクチン、サーバリックスの製造会社ですよね。
今回の訴訟では安全確認もなされないまま医薬品の不正販売をしたとして、約2400億円の支払いを命じられています。
こんな会社の作るワクチンって信頼できますか?
皆さんも良く考えてみてくださいね。

それから、もう一つおまけのニュースです。
ソニーの医療ニュースから

ワクチン接種拡大 航空で参入促進 成長へ規制改革案

共同通信社  7月4日(水) 配信

 政府の規制・制度改革を議論する有識者委員会(委員長・岡素之住友商事相談役)は3日、予防接種ワクチンの対象拡大をはじめ航空機の整備、大型コンテナ用車両の走行に関する規制緩和を柱とする計41項目の改革案を公表した。医療や航空など成長分野での新規参入を促すとともに、東日本大震災からの復興を加速させるのが狙いだ。7月中旬に閣議決定する。

 各府省庁による実施状況は行政刷新会議(議長・野田佳彦首相)が検証する。行政改革担当相を兼務する岡田克也副総理は記者会見で「(規制改革の必要性を)指摘した以上は全て実現する」と述べた。

 日本は予防接種法に基づいて公費助成される定期予防接種ワクチンの対象が欧米諸国に比べて限られており、世界保健機関(WHO)が推奨する子宮頸(けい)がんやインフルエンザ菌b型(ヒブ)、おたふくかぜなども含まれていない。対象になれば低負担で受けられるようになる。医療機器の承認手続き迅速化に向けた薬事法の改正も目指す。

 航空分野では、航空機の整備事業に関する国土交通省と経済産業省の規制が重複していると指摘し、経産省所管の航空機製造事業法に基づく規制を抜本的に見直す。整備の外部委託を可能にすることで格安航空会社(LCC)の新規参入を容易にする。

 復興の鍵を握る物流促進策として、大型の「45フィートコンテナ」を輸送する車両走行に先導車を求める規制の緩和が必要とし、国内各地で調査を進める。
 難航する欧州連合(EU)との経済連携協定(EPA)の締結交渉入りを見据え、EUが求める食品添加物の指定手続き簡素化も検討する。

ー転載終了ー

先日ブーゲンマイスター女史のインフルエンザのワクチンに対する警鐘の動画をご紹介しましたが、その中でもインフルエンザワクチンを迅速に皆さんに配り接種できるために、WHOが製造方法や輸送方法などを検討中とありましたが、日本もそれに向けて法整備がなされるようです。

まだご視聴していない方は是非ブーゲンマイスター女史のインフルエンザワクチンに対する警告をご覧ください。

また、インフルエンザワクチンの材料がなんだか知らないという方は、過去記事をご覧になってください。

インフルエンザワクチンの原材料は蛾ってしっていました?

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