CTで子供の癌の危険性増(国際チームの疫学調査より)日本は医療被曝が世界一!

おはようございます
m3.comにこんなニュースが有ったので、ご報告します。

掲載元http://www.m3.com/news/GENERAL/2012/06/08/154120/?portalId=mailmag&mmp=MD120608&mc.l=1153337

CTで子どものがん危険増 国際チームが疫学調査

共同通信社  6月8日(金) 配信

 【ワシントン共同】子どものころにコンピューター断層撮影(CT)検査を2~3回受けると、脳腫瘍になるリスクが3倍になるとの疫学調査結果を英ニューカッスル大などの国際チームがまとめ、7日付の英医学誌ランセットに発表した。5~10回のCTで白血病になるリスクも3倍になるという。

 チームは「CTは迅速で正確な診断に優れ、短期的な利益が長期的な危険性を上回る場合が多い。しかし、1回の被ばく線量はできるだけ低くし、別の診断法がある場合はそちらを選ぶべきだ」と訴えている。

 チームは、1985~2002年の間に英国でCT検査を受けた22歳未満の約18万人を調査。85~08年にかけて、135人が脳腫瘍と、74人が白血病と診断されたことが判明した。

 CTによって受けた被ばく線量を推定して、がんになるリスクを検討した結果、頭部への照射2~3回で脳腫瘍になるリスクが3倍になり、5~10回で白血病のリスクが3倍になることが分かった。いずれのがんも、もともとの発症率が低いため、過剰な心配はいらないとしている。

 CT検査は通常のエックス線検査に比べて浴びる放射線の量が多いが、診断機器としての価値は高く、使用回数は世界各国で増えているという。

ー転載終了ー

脳神経外科の田中佳先生は、著書「健康自立力」のなかで、医療現場でのX線検査の現状を語っています。

(著書から要点を抜粋)

実は日本の医療機器配置は世界一で、CTは国民100万人当たり92.6台MRIは40,1台で、フランスの約10倍に相当します、またこれは欧州全土にあるCTとMRIを合わせた数よりも多く、
CTに至っては世界の4分の1が日本にある状態です。

しかしながら・・・

「こんなに最先端の医療機器を備える我が国では癌の死亡率も低下しているでしょう!」

ところが、1980年以降癌の死亡率は日本ではうなぎ上り・・・

つまり今までの生活と医療を続けていたのでは、この状況は改善できないという事です。

また、日本の医療被曝は年間一人当たり2.4mSVです。
これは世界平均の約5倍で、堂々世界の1位の被ばく量を誇っています!

2.4mSVと言われてもピンとこないと思いますが、

厚生労働省による自然被爆の基準は、「年間1mSVを超えない」と定められています。
一般の健康診断で行われる胸部単純X線撮影が1枚0.4シーベルト。
頭部単純X線撮影が5mSV。
頭部CTスキャン1回は30~50mSV
(田中医師の著書ではX線の被ばく量が高めに書かれているように思いますが・・)

因みに歯科のX線被ばく量は
放射線技術利用データによれば
http://www.rada.or.jp/database/home4/normal/ht-docs/member/synopsis/030080.html

歯科X線検査時には、口内法やパノラマ法で撮影するがその1枚のX線写真を撮った場合、撮影部位に対応してそこからの散乱線が全身に当たると想定し、その線量を評価すると患者被曝線量は実効線量当量にして16~44μSvとなり、自然放射線による被曝の2.5~7日分となる。胸部間接撮影について同様な計算をすると44日となる。世界的評価による医療放射線による被曝は、平均年間0.46mSvと報告され、これは70日に相当する。

と、なっています。

X線の被ばく量については、撮影方法やフィルムの種類、またその資料によってかなりばらつきがあるので数値については各自お調べくださいね。

X線による検査は、見えない部分を映し出してくれるので、その恩恵は勿論あるとは思いますが、
なるべく不必要な被ばくを避けなくてはいけませんね。当院にお越しの患者様で、どうしてもX線の撮影を避けたい方は遠慮せずお申し出ください。

それにしても、
高価な医療機器を販売

リースや機器の元を取るために過剰な検査

X線の被ばく量が増加

癌などの疾患が増加???

癌の治療費↑

抗がん剤などの需給↑

こんなマッチポンプ式の産業構造を疑うのは私だけでしょうか・・・
日本は良い市場ですね!

因みにこんなニュースも

掲載元
http://www.m3.com/iryoIshin/article/149534/?q=%E3%81%8C%E3%82%93%E6%A4%9C%E8%A8%BA

「三つの数字」が次期がん対策推進基本計画のカギ

たばこ・がん検診・がん登録、5、6月に閣議決定へ

2012年3月1日 橋本佳子(m3.com編集長)  

 

 厚生労働省の「がん対策推進協議会」は3月1日の会議で、「がん対策推進基本計画」(座長:門田守人・がん研究会有明病院院長)の変更案を答申した。たばこ対策、がん検診、がん登録について新たな数字目標を盛り込んだことが特徴だ。基本計画は5年に一度見直すことになっており、現在の計画は2007年6月に閣議決定されたが、がん検診以外は具体目標として掲げられておらず、がん検診の目標も今回見直された。

 たばこ対策としては、成人喫煙率を2010年度の32.2%から2022年度までに12%に減少、未成年者の喫煙をなくすことが目標。受動喫煙対策も強化、「受動喫煙の機会を有する者の割合」は、行政機関(2008年16.9%)および医療機関(同13.3%)については、2022年度までに0%に減らすほか、職場、家庭、飲食店での受動喫煙の機会も減らすことを求めている。

 がん検診の受診率は、乳がんと子宮頸がんについては「5年以内に50%」、胃がん、肺がん、大腸がんについては「当面40%」を目指す。受診率算定に当たって対象とする年齢も区切り、「40~69歳」(子宮頸がんは20~69歳)とした。現行計画ではいずれのがんも、「に「5年以内に、50%以上(乳がん検診、大腸がん検診等)」となっているのみ。2010年度の受診率は乳がん39%、子宮頸がん38%、胃がん32%、肺がん25%、大腸がん26%だった。「欧米に比べて、年齢調整死亡率が高いことから、乳がん、子宮頸がんについては、他より高い受診率の目標を設定した。それ以外の三つのがんに関しては現実可能性も考え、40%とした」(厚労省健康局がん対策推進室)。

 がん登録は健康増進法に基づき、現在は45道府県で実施されており、2012年度中には47都道府県で実施される予定。5年以内に法的位置づけの検討も含め、効率的な予後調査体制の構築や院内がん登録を実施する医療機関数の増加を通じて、がん登録の精度向上を向上させる。さらに、正確ながんの罹患数や罹患率、生存率、治療効果などの把握のため、「すべてのがん患者についての登録、予後調査を行う」ことをがん登録の目標とするとした。

 そのほか、「がん対策推進基本計画」の変更案では、「重点的に取り組むべき課題」として、(1)放射線療法、化学療法、手術療法のさらなる充実とこれらを専門的に行う医療従事者の育成、(2)がんと診断された時からの緩和ケアの推進、(3)働く世代や小児のがん対策の充実、などが打ち出された。

 早ければ来週初めから約1カ月間、パブリックコメントを募集する。答申を受け取った小宮山洋子・厚生労働相は、「心身だけなく、がんになり就労機会を失うなど、社会的な面も含め、がん患者は多様な痛みに直面する。今回の基本計画には、がんになっても安心して生活ができるような就労支援、小児がん対策、喫煙・受動喫煙対策などが盛り込まれている。5、6月をメドに閣議決定し、がん対策をさらに充実させていきたい」と挨拶。

既に閣議決定の前に、新たな計画の実現に向けた動きも始まる。がん検診の健診項目などの見直し、小児がん拠点病院(仮称)の承認要件の検討と指定については、検討会を設置し、議論を進める。がん診療連携拠点病院の承認要件の見直しにも着手する予定。そのほか、複数の委員から、ドラック・ラグの解消に向け、適応外薬の問題に関する検討会設置を求める声が上がった。

 今回見直される「がん対策推進基本計画」の対象期間は、2012年度から5年程度。今後は、数字で具体的に目標設定された、たばこ対策、がん検診、がん登録をはじめ、様々な施策をいかに実現するかが課題となる。

ー転載終了ー

新規の癌患者の発掘に躍起になっている??

 

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